歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究 by hitoshi watanabe

歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究

Effect of Cellular Phone Useage on Recognition of Advertising Signboad during Walk

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

Introduction

序文早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文序文

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

はじめに私は初めて HMD[Head Mounted Display] を装着した時、心がワクワクした。小さな液晶パネルに情報が表示されるといった、新しい技術に感動したのだ。

科学技術は我々の生活を大きく変えてきた。次に我々の生活を大きく変える技術は間違いなく「ユビキタスコンピューティングテクノロジー」だ。

ユビキタスコンピューティングとは、小型化した無数のコンピュータがあらゆるものに埋め込まれ、相互に情報通信しあいながら、我々の生活を助けてくれる技術である。それによって我々の生活が目に見える形であれ、目に見えない形であれ、より多くの情報に支えられるようになるだろう。

これは遠い未来の話だろうか？多くの人が街中を HMD を装着して闊歩する時代が本当に来るのだろうか？

しかし、これは遠い未来の話ではない。既に我々の多くはマイクロコンピューターと共に情報を生活空間の中に持ち出している。「携帯電話」だ。

携帯電話はもはや電話としての機能以上に携帯情報メディアとしての機能を果たしている。すでに携帯電話を情報端末として利用した多くのサービスが開始されている。

ユビキタス・コンピューティング・テクノロジーや情報が今後どのように我々の生活スタイルに影響を及ぼし、建築の姿を変えていくのだろうか。

技術が作る新しい未来が楽しみである。

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文序文

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

Index

目次早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文目次

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

本論文の構成

２

序文

５

第一部論文編７

１研究目的

８

１ー１研究目的

９

１ー２用語の定義

１０

１ー３研究の流れ

１１

２研究背景

１２

２ー１研究背景

１３

２ー２ユビキタス・コンピューティング

３６

２ー３携帯電話

４４

２ー４広告看板

５１

３調査方法

５２

３ー１調査場所

５３

３ー２広告看板の調査項目

６３

３ー３アンケートによる認識調査方法

６４

４調査結果・分析

６５

４ー１広告看板全体の認識４ー２携帯電話使用による認識の低下５まとめ５ー１まとめ５ー２展望

謝辞参考文献

３

第二部資料編１統計資料集成１ー１広告看板データ１ー２アンケート資料

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文目次

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

Main Chapter

Chapter One

論文編

第一部

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文 6

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研究目的 Purpose

One

１早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究目的

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１ー１研究目的

携帯電話の使用による広告看板の認識の低下について調べ、携帯情報メディアが周辺情報の認識に及ぼす影響を明らかにする。

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１ー２用語の定義

本論文中で用いる用語の定義を行う。「広告看板」都市空間において、社名・店舗名・商品名を広告、及び宣伝するための看板を指すものとする。今回はショーウインドウもこれに含める。「携帯電話」携帯出来る小型の無線電話機を指すものとする。移動データ通信が可能なモバイル情報端末としても捉え、ユビキタス・コンピューティング社会における携帯情報メディアの一形態と考える。

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１ー３研究の流れ

本研究の研究手順を以下に示す（Figure：1 − 3 − 1）。（１）予備調査

文献調査ユビキタス・コンピューティング・テクノロジー、携帯電話、仮想現実、広告看板、視聴覚認識のプログラムについて既往研究、インターネットなどを使い、社会背景や今後の展望について調査する。広告看板調査新宿ステーションスクエア内の歩行コースから視認可能な広告看板、全３４３件について詳細に調査し、その特性により分類する。

（２）本調査

アンケート調査新宿ステーションスクエアにおいて、被験者１００人で歩行実験を行い、携帯電話使用時／非使用時の広告看板認識についてアンケートに Figure：１−３ー１

よる調査をする。

研究フロー図

結果・分析広告看板の調査と、アンケートによる認識調査の結果から、両者の関連性を分析する。解析・考察結果・分析より、携帯電話の使用による広告看板の認識の低下について考察を行う。

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研究背景 Background

Two

２早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

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２ー１研究背景

情報社会の発展に伴い、携帯情報メディアが広範、且つ多種多様に普及するようになった。そして今、新たに HMD[Head Mounted Display] などの新しい携帯端末の開発も進められている。

しかし、現在最も普及した携帯情報メディアである携帯電話を考えてみても、歩行中に携帯電話を使用すると注意力が散漫になり、周囲の視覚情報の認識は低下する。それは一様な風景の空間に比べ、広告看板が多数存在する駅前空間といった大量の視覚情報が提示されている空間において顕著となる。

携帯情報メディアが進化し、HMD ににより目の前に視覚的に情報が提示されるようになった場合、我々の注意力は何も装着しない状態、また携帯電話を使用している状態と比較してどれだけ変化するのか興味深い問題である。

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２ー２ユビキタス・コンピューティング

研究に先立ち、ユビキタス・コンピューティングと携帯電話についての社会背景、またそれに関する空間についての研究などに関して文献調査を行った。

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（１）コンピュータの普及と歴史パソコンのの普及２００３年３月現在、内閣府の消費動向調査では、全世帯におけるパソコン（パーソナル・コンピュータ）の普及率は５７．２％を示している。しかし「コンピュータ」と呼ばれているものには、様々なタイプがあり、パソコンはその一部に過ぎない。現在世界中で使われている全コンピュータの中で、パソコンの占める割合はほんの２％程度というのが実態である。

マイクロプロセッサ半導体技術の飛躍的発達でコンピュータ本体はマイクロ・プロセッサという数ミリ角のシリコンチップにまで小さくなり、携帯電話をはじめとするさまざまな機器の機能を制御することが出来るようになった。２００１年に世界で販売された携帯電話は３億９９５８万台であり、２００１年に世界で販売されたパソコンは１億２８０６万台である。またマイクロプロセッサを世の中に初めて送り出したインテル社 Figure：２−２−１マイクロ・プロセッサの普及

の２００１年１１月１５日のマイクロ・プロセッサ３０周年記念を祝うプレスリリースには、「今日、自動車は平均で５０個以上のマイクロ・プロセッサを搭載しており、エア・バッグやブレーキ、エンジン、窓、ドア・ロック、そしてクルーズ・コントロールなどの制御に使用されています」とある。また、「米国の平均的な家庭には（パソコンを除いて）１世帯あたり４０個のマイクロプロセッサがあると言われています」ともある（Figure：２−２− 1）。

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PRO-Active Computing DARPA[Defence Advanced Research Projects Agency：米国防総省高等研究局 ] が研究の方向性を示すために一年半毎に開いている会議 DARPAtech'99 で当時の IT 部長だったデビッド・テネンハウス [David Tennenhouse] の発表 "PRO-Active Computing" では、「今までコンピュータサイエンスは年間１．５億台のパソコンに代表される Figure：２−２−２

対話型コンピュータに力を注いできたが、年間８０億個の組み込み

PRO-Active Computing

マイクロコンピュータにはあまり目を向けてこなかった」「これからの方向性は時っ世界に適応出でき、リアルタイムで人間を介さない PRO-Active Computing」だとしている（Figure：２−２− 2）。事実 DARPA の研究はこの方向に力を入れるようになっている。 DARPA とインターネットの歴史 DARPA とは、米国の防衛戦略に対する姿勢を反映させるため１９７２年に ARPA[Advanced Research Projects Agency：米国高等研究計画局 ] から改称した政府機関である。ARPA の内部ネットワークである ARPANET はインターネットの母胎となった。 ARPANET は世界初のパケット交換方式のネットワークで、プロトコルの概念を打ち出した。現在最も普及している通信プロトコルの TCP/IP[Transmision Control Protocol /Internet Protocol] は１９６０年代末に ARPANET で開発された。その後 DARPA が TCP/IP 実用化の際に改良を行い、役目を終えた ARPANET は１９９０年に解散している。 DARPA によって１９８１年に組織化され、１９８３年には IAB[Internet Architecture Board] が設立された。インターネットと TCP/IP を管理をしている IAB はインターネットコミュニティ全体の方針や、インターネットのアーキテクチュアを話し合う技術者達の組織として ISOC[Internet SOCiety：インターネット学会 ] の技術理事会として活動している。 DARPA 自身は研究を行わず、研究テーマを定義し、大学や民間企業、個人などに資金を提供して計画と研究を管理している。

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（２）インテリジェント・オブジェクトとインターフェイスデバイス

インテリジェント・オブジェクトコンピュータが中に入り、機械の側が知的になって、今まで人間がやっていたことを機械が代行・補佐出来るようになった。このように、それ自身が賢くなったモノや機械のことを「インテリジェント・オブジェクト」または「スマート・オブジェクト／シング」と呼ぶ（Figure：２−２−３）。人が身につけているコンピュータと、周囲のモノに組み込まれたコンピュータが相互にネットワークで繋がることで日常生活がより便利になるという恩恵をもたらす。

Figure：２−２− 3 インテリジェント・オブジェクト

薬ビンがマイクロ・プロセッサの搭載でインテリジェント・オブジェクトとなれば、多の薬との併用しようとした際に、副作用の危険性があれば携帯電話や情報端末にに知らせることができる（Figure：２− ２−４）。インテリジェント・オブジェクトにより生活の「利便性」や「安全性」が向上する。

Figure：２−２−４インテリジェント・薬ビン

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実世界とのインターフェイスでバイス具体的に、モノやヒトをコンピュータの世界と結び付ける実世界とのインターフェイスデバイスには、非接触データキャリアとして非接触 IC カードや RF-ID[Radio Frequency Identiﬁcation] がある。表示素子としては電子ペーパーが実世界と親和性が高いと考えられる。非接触 IC カード非接触 IC カードは、大きく密着型と遠隔型に分けられる。遠隔型は近接型、近傍型、マイクロ波型に分けられる（Figure：２−２−５）。現在は、遠隔型の中の１０センチ程度の距離で使う近接型が乗車券や電子マネーなどに用途を広げている。また別の分類では電池の必要なものと不必要なものに別れる。現在は、外部から無線でエネルギー供給を受け、取り替えの手間が必要ない電池なしが主流である。その中でも情報と電力の転送に電磁誘 Figure：２−２−５非接触 IC カード

導方式 [Inductive Coupling] が幅広く使われるが、密着型では静電結合方式 [Capacitive Coupling] が使われることもある。なお、マイクロ波型は自ら電波を出し、電池が必要なのが一般的である。応用としては、NTT の IC カード公衆電話が１９９９年に世界に先駆けてテレホンカードに非接触カードを導入したが、これは密着型を利用している。また、JR 東日本の Suica は、２００１年秋からサービスが始まったが、近接型非接触 IC カードでソニーの FeliCa を利用している。これは周波数が１３．５６MHz で転送速度は２１１Kbps である。

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RF-ID（電子タグ） RF-ID チップは仮想世界と現実世界を結ぶリンクとしてユビキタス・コンピューティングに欠かせない要素技術である。あらゆる商品に無線タグを付けることができれば、ヒト向けの ETC（ノンストップ自動料金支払いシステム）、つまり買い物カートに商品を載せて、精算ゲートを通るだけで、お金を引き落とすシステムが可能となる。これにより冷蔵庫の中身を認識することで料理レシピの提案したり、買い物中に該当する商品の前で、不足している日用品を知らせてくれる買い物 PDA なども実用化できる。近未来には冷蔵庫が自動注文することも Figure：２−２−６インテリジェント・ゴミ

可能となる。ゴミに RF-ID タグが付いて「インテリジェント・オブジェクト」となれば、素材や製造の過程、再利用の可能性、焼却や溶解の危険性といった情報をゴミ自体に搭載されることになる。そうすれば、廃棄物処理システムとの情報交換により、自動分別が可能となったり、ゴミ箱に何を捨てたか分かれば、足らなくなった品を注文することもできる（Figure：２−２−６）。コンピュータを搭載したインテリジェント・ゴミ箱は、１９９９年１０月にロンドンにある NCR のナレッジラボが発表し、製品化はされなかったものの、身の回りの生活製品にコンピュータが搭載されたことによって得られる利益の具体的な提案であったので注目された。ここでは RF-ID ではなく、捨てるモノのバーコードをゴミ箱が読み込むといったものだったが、それによりゴミ箱がゴミの種類を認識し、ビン類、紙類、生ゴミに自動分別したり、ユーザの捨てたゴミの履歴の記憶から、買い物の提案をする機能を持ったゴミ箱であった。将来的には RF-ID と融合が予想される。 MIT を中心としてプロクター＆ギャンブルなどのメーカーやウォルマートなどの流通業者が協力し、全ての商品にバーコードに代わって RF-ID を付けようという試みとしてオート ID プロジェクトがある。２００２年からは大日本印刷が研究開発に加わった。流通する全ての商品が個別の ID を持つので、どの流通過程に商品が何個あるのか分かり、無駄を最小化出来るという利点がある。しかし、RF-ID の普及には技術的な障害もあるが、コストが最大の問題であり、プロジェクトは遅れ気味である。現在 RF-ID は１ドル前後であるが、単価が高いため全ての商品に付けることが出来ない。MIT のオート ID センターは一個５セントを目標にしており、印刷インクがアンテナとなるのが特徴で、単価３０セントで実現できるモトローラ [Motorola] の RF-ID 技術、BiStatix が有望であったが、タグにリーダライタを１０センチ位まで近付けなければならない理由と業績悪化により、モトローラは RF-ID から撤退してしまった。

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それに代わって浮上したのがベンチャーのエイリアン・テクノロジー [Alien Technology] の製品で、リーダライタから１メートル位の距離でも認識できる。しかし単価５セントのためには１００億個のロットが必要で、オート ID 計画にかかわっている会社の商品は総計５５００億個であるため実現の可能性はあるが、RF-ID に５００億円以上の費用がかかる。そのため大成功か大失敗のどちらかであると言われている。また欧州中央銀行が２００５年までに、ユーロ紙幣に偽造や不正流通の防止のため、RF-ID を埋め込む計画を進めている。これによりお金の履歴が追跡でき、マネーロンダリングがやりにくくなる。２００２年に EU のうち１２か国がユーロ紙幣に移行し、１月には市中に１００億枚が出回り、４５億枚が銀行等にある。この計画が実現するならば、超低価格の RF-ID が実用化される可能性が高い。電子ペーパー液晶ディスプレイよりも紙に近いディスプレイで、紙のように高いコントラストと電源を切っても内容を保持できる特徴がある。その原理は、紙の表面で半球が白、半球が黒の多数の微細なボールを制御して、文字や図形を表示させようとしたり、細かな透明のボールに電場で制御出来るインクを入れておき、白と黒を自由に見せたりといった試みから始まっている。ゼロックス・パークから生まれたジリコン・メディア [Gyricon Media] 社、MIT から生まれたイー・インク [E ink] 社をはじめ、多くの企業が研究開発している。

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（３）ユビキタス・コンピューティング

ユビキタスの誕生とマーク・ワイザー現在ユビキタス・コンピューティングについては様々な研究がなされているが、現在のパソコンの基礎技術のほとんどを独自に生み出したゼロックスのパロアルト・リサーチセンター [PARC] のマーク・ワイザーが１９８８年からユビキタス・コンピューティング＝「どこにでも遍在するコンピュータ」というコンセプトで行いはじめた研究開発に端を発する。マーク・ワイザーはネットワークで繋がれた多数の小型コンピュータからなる統合された単一システムがあまねく世界をおおっている感じを、ラテン語の「神はどこにでも遍在する」という使い方をされる宗教用語を用い、"Ubiquitous Computing" という言葉で Figure：２−２− 7 マーク・ワイザー

表した。ワイザーはユビキタス・コンピューティングの父と呼ばれている（Figure：２−２−７）。パークにおけるユビキタス・コンピューティングの起原が示されている論文 [Mark weiser,et al.,The origins of ubiquitous Computing reserch at PARC in the late 1980s] によると、はじまりは１９８７年の表示だけではなくペン入力やスキャナー入力も可能な壁面大の平面ディスプレイの提案であった。ここから今までの黒板のように使えて、しかもコンピュータの機能を持つ「コンピュータ・ウォール」のビジョンが生まれた。もう一つの起原は、文化人類学者のグループによるコンピュータ利用に対する観察から、コンピュータの日常の社会への実際の組み込まれ方、及び複雑な物理的環境に対する関わり方について生まれた考えに始まった。そして１９８８年はじめにユビキタス・コンピューティングのプログラムが創設されたが、当初はパソコン使用の複雑さによる困難、利用者に要求される過大な注意、人々の隔絶、机の上や日常生活に植民することによる支配など、パソコン間違いについての過激な回答としてしか見られていなかった。

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ユビキタス・コンピューティングと空間性ワイザーは１９９１年にユビキタス・コンピューティングの原点ともいうべき記念碑的論文 [Mark Weiser,The Computer for the 21st Century] を発表して、コンピュータサイエンス研究者の注目を浴びた。その概要は、「本来のコンピュータは、私たちがその存在を意識しない形で、生活の中にとけ込んでいくだろう。一つの部屋に数百ものコンピュータがあって、それらがケーブルと無線の両方のネットワークで相互に接続されるだろう」である。またイントロダクションは、「１０年から２０年先のコンピュータはどのようになるだろうか。というより、どのようなものであるべきなのかー現在のコンピュータのパラダイムを作ったゼロックス社パロアルト研究所で、筆者たちはこのテーマと取り組んできた。その中から『ユビキタス・コンピューティング』という新しい概念が生まれた。これはどこにでもあるコンピュータという意味で、現在のようにコンピュータが表に出ていて。それだけで独自の世界を作っている姿とは違う。かつてのモータが目の前から隠れてしまったように、コンピュータが背後に完全に隠れてしまうシステムなのである。あくまで人間が主役なのだ」で始まっている。、少し後には、「背後に隠されたコンピュータが相互に連絡をとりながら、あらゆる面で、人間をサポートする。それはあくまで環境であって、人間はそれを意識することもないし、システムが人間を強制することもない新しい世界だ」とある。ワイザーはここで個人向けコンピュータの重要性を強調しており、まさに環境としてのコンピュータである。また「私たちはきわめて重要な二つのこと、すなわち場所と大きさに気がついた。人間の知覚にとって『物理的に置かれていること』ほど本質的なことはない。『どこにでもあるコンピュータ』は、ありとあらゆるところにあるので、それぞれが、いまどこに置かれているのかを自ら知っておかなければならない。これと比べて、今日のコンピュータは置かれている場所や環境に関心が払われていない。もしコンピュータが置かれている部屋を単純に知ることができれば、人工知能など使わなくても、人間の行動に合った適切な振る舞いをさせることができる。『どこにでもあるコンピュータ』はさまざまな大きさをとり、それぞれが特定の目的に合ったものになるだろう」と指摘している。コンピュータが人間の要求に答えるためには、現実の生活空間がどうなっているのかを知らなければならない。そのための重要な要素が「場所と大きさ」にあるという指摘である。

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ユビキタス・コンピューティング実現の試み１９８８年の終わりには、パークにおいてライブボード [LiveBoard]、パッド [ParcPad]、タブ [ParcTab] の開発計画が始まり、後者二つは、 DARPA の支援を３年間得ていた。１９９２年までに最初のプロトタイプが出来上がり、１９９４年には所内のインフラとして使えるようになった。ワイザーらはユビキタス・コンピューティング実現の試みとして、「タブ」という手のひら大のコンピュータ、パッドというノート大のコンピュータ、「ライブボード」という黒板大の共同作業用ディスプレイ、各人が身に付けることによりオフィスでの位置を知ることができる「アクティブバッジ」といった道具立てで、身の回りに溶け込んだコンピュータで人々の日常の活動を支援する研究をすすめた。

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アクティブバッジアクティブバッジは、身に付けている人の固有の認識信号を、１５秒毎に１／１０秒間発する赤外線送信機のついた５５×５５×７ミリの大きさのバッジである（Figure：２−２−８）。オフィスの必要な場所にセンサを配置することにより、各人の位置を数メートル程度の精度で、おおざっぱであるが認識する。バッジは電池一個で一年以上もつが、バッジから発せられた赤外線がセンサまで届かないとうまく働かない。１９９０年代初めに「建築内で何かを捜し出す」システムとして、アクティブバッジが発する赤外線を、館内の随所に設置された赤外線センサが読み取り、「どの場所に誰がいるか」という情報をワークステーション画面上のビルのレイアウトの中に表示するシステムが作られ、 Figure：２−２−８アクティブバッジ

実際に運用された（Figure：２−２−９）。これを付けた人がドアの前に立つと権限があれば開き、電話は自分の居場所に転送され、コンピュータ端末はユーザの好みを知ることができる。アクティブバッジは英国ケンブリッジの当時のオリベッティ研究所 [Olivetti Reserch Laboratory、現在は AT&T Laboratories Cambridge] だが、担当のロイ・ワント [Roy Want] は PARC へ移ってこれをユビキタス・コンピューティング・プロジェクトに使った。プロトタイプは１９９０年２月に稼働なので、建築内の位置検出システムとしては、１９８８年１１月に沖電気／竹中工務店が開発した個人位置認識カードシステムの方が早い。

Figure：２−２−９パーソナル・ロケータ

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タブ・パッド・ライブボードタブ（Figure：２−２− 1 ０）はメモやポストイット代わりのコンピュータで、アクティブバッジも兼用する。タブを持ち歩けば必要なファイルやプログラムを近くのディスプレイにただちに呼び出すことができる。タブは一人当たり数百個、パッド（Figure：２−２− 1 １）は紙のように使うノート代わりのコンピュータで机の上に必要な枚数を広げて使うため一人当たり数十枚、ライブボード（Figure：２−２ −１２）は黒板代わりに使い一人に１ー２枚という姿を想定している。ユビキタス・コンピューティングの手始めとしてこのような３種の大 Figure：２−２−１０タブ

きさのコンピュータを、まさに身の回りのモノのようにして扱う実験を行った。反応するオフィス環境ゼロックス・パークではその後「反応するオフィス環境」と称して、環境のパーソナライゼーションを実現した。各個人のタブ（アクティブバッジ兼用）によりオフィスの温度や照明が個人の好みに合わせられたり、また在室センサにより使われていない部屋の照明や空調が切られたり、アクティブバッジとオンラインカレンダーの組み合わせによりコンピューターが各人の不在の時間帯を見いだして、計画的な省エネが行われるといった実験がなされた。

Figure：２−２−１１パッド

Figure：２−２−１２ライブボード

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今後のコンピュータワイザーのユビキタス・コンピューティングの実質的研究活動は、１９８８年から１９９４年までであり、"ubiquitous" というコンピュータが実生活の空間の中にあまねく普及するというメッセージは研究コミュニティに大きな影響を与えた。ワイザーは１９９９年４月に肝臓疾患で病死したが、ワイザーの目指した目標は今も有効である。ワイザーは、後に「静穏なテクノロジ Figure：２−２−１４コンピュータの進化

[Calm Technology]」を主張していた。晩年の１９９６年の論文 [Mark Weiser and John Seely Brown,the coming age of calm technology] では、ユビキタス・コンピューティングを以下のように説明している。まずコンピュータの時代区分を、１．メインフレーム（大型計算機）…多くの人間が一台のコンピュータを共有２．パーソナルコンピュータ…一人一台のコンピュータ３．インターネット…広域分散処理過渡期４．ユビキタス・コンピューティング…多数のコンピュータが我々一人一人を共有に分類した（Figure：２−２− 1 ３）。メインフレームというのは大型コンピュータだけを指すのではなく、パソコンであっても複数の人間が共有していたらメインフレームであるということで、サーバをさしている。同様にパーソナル・コンピュータも、ふつうのパソコンだけでなく、個人が所有あるいは占有していたらパーソナル・コンピュータだという定義だ。だからコンピュータとしての携帯電話であっても、個人が占有していたらパーソナル・コンピュータとなる。クライアントを指している。そして、インターネットは、メインフレームとパーソナル・コンピュータの要素の混在、つまりクライアントサーバ・コンピューティングが地球規模に広がったものとし、あくまでも次の時代への過渡期であるとしている。そして次の第４の波がユビキタス・コンピューティングだとしている。パーソナル・コンピューティングからユビキタス・コンピューティングへの移行は２００５年から２０２０年ごろになる。

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（４）ウェアラブル・コンピュータ

携帯電話とウェアラブル・コンピュータ昔の電話は、単に音声情報をやり取りする機能しかなかったが、最近ではディスプレイが付き、文字データが扱えるようになり、非常に画期的な進歩を遂げた。携帯電話は電子メールの端末にもなっており、現在インターネットに接続可能な携帯電話は５０００万台以上ある。近未来の携帯電話が現実世界に組み込まれたコンピュータとの橋渡しをする標準装置となる可能性が高い。ウェアラブル・コンピュータの歴史ウェアラブル・コンピュータについて考えてみると、ノートパソコンのように携帯可能なだけでなく、「身につけられるコンピュータ」ということになる。携帯電話は常に私たちが持ち歩くコンピュータだから、モバイル（携帯可能）・コンピュータであると同時にウェアラブル・コンピュータの初期段階ともいえる。ウェアラブル・コンピュータは１９６５年に MIT（マサチューセッツ工科大学）のエドワード・ソープ [Edward Thorp] とクロード・シャノン [Claude Shannon] が考案し、１９６１年に試作されたルーレットの動きを予測する「身につける」コンピュータが最も古いとされる。ウェアラブル・コンピュータは MIT メディアラボで有名だが、ウェアラブル・コンピュータという言葉は１９９１年に CMU（カーネギーメロン大学）の研究グループが作ったという。ウェアラブル・コンピュータの目標は時計やメガネや服の形をしていて、身につけているユーザの感覚や記憶を増強させることにある。Federal Express や UPS ではすでに何千人もがウェアラブル・コンピュータを使用しており、軍でも戦闘用などに実戦配備が予定され、さらに服の布地の中にどのようにして電子回路を埋め込むかなどの研究も行われている。

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ヘッドマウント・ディスプレイウェアラブル・コンピュータにおいて、まだ開発途上であるがメガネに小さなコンピュータを埋め込み、レンズのそばに超小型ディスプレイを付ける試みがある。さらに、ここに小さな無線送受信機を付ければ、メガネをかけたままで空中にいろいろな情報を浮かび上がらせることも可能になる。理想はメガネのレンズがディスプレイになることだが、実現はもう少し先になるだろう（Figure：２−２− 1 ５）。このようなディスプレイは「透過型ディスプレイ」といい、現実に見 Figure：２−２−１５ヘッドマウント・ディスプレイ

ているものが見えたまま、同時に表示装置としても活用できるようにしたものである。研究者の間では「頭に付けることができる」という意味で「ヘッドマウント・ディスプレイ」と呼ばれているが、小型化すれば「透過型メガネ＝メガネ型ディスプレイ」であり、ウェアラブル・コンピュータに欠かせないデバイスになる。

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（５）拡張現実感 [Augmented Reality]

拡張現実感 [Augmented Reality] ユビキタス・コンピューティングの世界に、ウェアラブルのデバイスを導入する研究は現実世界にコンピュータの仮想情報を重ね合わせる拡張現実感 [Augmented Reality] という分野に発展している。実世界（指向）インターフェイスの研究の中でも重要である。カルマ [KARMA] コロンビア大学では外界が透けて見える透過型ディスプレイと空間位置センサを組み合わせたものを頭に装着して、レーザープリンタの保守を支援するカルマシステムを試作した（Figure：２−２− 1 ６）。レーザープリンターをどのように分解したら良いかなどの情報が、透過型ディスプレイをかけて見ると線画の虚像として、実物の上に投影される。電子的属性を与えて現実を強化する試みとして拡張現実の古典的研究となっている。

Figure：２−２−１６カルマ

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デジタルデスク [Digital Desk] ゼロックス・ユーロパーク [XEROX EuroPARC} のデジタルデスクは、現実の机の上にコンピュータ画像を上から投影し、同時にテレビカメラで机の上を撮影し、コンピュータに送れるシステムである（Figure：２−２− 1 ７）。このデジタルデスクはコンピュータから投影された映像も机の上の紙の文書も読むことができる。そしてペンや手によるジェスチャコマンドに反応して処理が行える。現実の机や、書かれた文書がコンピュータの力で強化されるという試みである。 Figure：２−２−１７デジタルデスク

カメレオン [Chameleon] トロント大学のカメレオンシステムは、手のひら大のディスプレイに空間位置センサを装着したデバイスを身の回りのモノに近付けることにより、そのモノに関する情報をディスプレイに表示させることが出来るのものだ（Figure：２−２− 1 ８）。応用としては壁に貼ってある地図を組み合わせて、ある地域のより詳しい情報や天気などを表示させるアクティブ・マップ、あるいは図書館に応用したアクティブ・ライブラリー・システムなどが考えられた。 Figure：２−２−１８カメレオン

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「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

（６）ユビキタス・コンピューティングと Virtual Reality の違い

正反対の概念ヘッドマウント・ディスプレイを使って現実には存在しないものを見るという点においては、仮想現実感 [Virtual Reality] も拡張現実感 [Augmented Reality] もコンピュータの世界に没入したようになる。バーチャル・リアリティを体験するためには、専用のスーツやグローブやヘッドマウント・ディスプレイを付けて、コンピュータ世界の中に入っていくこととなる。もちろん周りにいる人にはそのその世界は Figure：２−２−１９バーチャル・リアリティとユビキタス・コンピュータ

全然見えないのだが、当人は空中になにかモノがあり、掴むことも出来るという感覚を味わうことが出来る。バーチャル・リアリティは、コンピュータの仮想世界が人を包み込む体験を与えるものである。一方ユビキタス・コンピューティングは、コンピュータが現実社会に飛び出してくるのである。しかし、ユビキタス・コンピューティングの世界では、ほとんど何も身につける必要はない。せいぜいリモコンを兼ねた携帯電話を持つくらいである。また、普通のメガネにボタンサイズの超小型コンピュータを埋め込んで利用できるようになるだろう。普段は普通にメガネとして使っていて、必要に応じて、コンピュータの情報画面が現れるといった使われ方になる。ユビキタス・コンピューティングの世界は、ごく普通の人が普通に生活を送る中で、ほとんどその存在に気付かないまま、コンピュータにサポートされている状態になる。つまり「ユビキタス・コンピューティング」と「バーチャル・リアリティ」ではコンピュータの使われ方が決定的に異なるのであり、お互いは似て非なるものである。むしろ両者は全く逆の発想であり、正反対の概念を提案している（Figure：２ −２− 1 ９）。マーク・ワイザーはユビキタス・コンピューティングとバーチャル・リアリティが反対の概念だと強く主張した。

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

（７）TRON プロジェクトと建築

TRON プロジェクト TRON プロジェクトは「どこでもコンピュータ」環境というビジョンを目標に、そのための新しいコンピュータ技術体系を確立するということを目指し、東京大学の坂村健教授を中心に１９８４年に始まった。 TRON プロジェクトで行われた研究開発は大変幅広く、TRON[The Real-time Operatingsystem Nucleus ＝「実時間 OS」] は現在、世界で最も使われている組込 OS となっている。ユビキタス・コンピューティングに関しては、１９８４年に論文「TRON トータルアーキテクチャ」の中で、どこでもコンピュータ環 Figure：２−２−２０どこでもコンピュータ環境

境を MTRON と称し、「MTRON 規格は、インテリジェント・オブジェクトを実現し環境制御に用いるための規格体系である。インテリジェント・オブジェクトとは、人間の周囲のさまざまな『もの』にマイクロ・コンピュータを組み込んだものである。それらはマイクロ・コンピュータの制御により能動的に動作して、人間を取り巻く環境を最適なものにすることを目的とする」と記している。マーク・ワイザーによる「ユビキタス・コンピューティング」という言葉が誕生する以前なので、「ユビキタス・コンピューティング」という言葉自体は使用していないが、マーク・ワイザーの唱えた目的と全く同じであったことが分かる。MTRON はその後には超機能分散システム [HFDS:Highly Functionally Distributed System] と呼ぶようになった（Figure：２− ２−２０）。TRON プロジェクトにおいて、大量のマイクロ・コンピュー

Figure：２−２−２１未来の都市でのユビキタス生活

タが使われる将来の生活空間を検証するために、住宅、自動車、オフィスなどのデザインを通じて、都市の未来像についての研究がなされた（Figure：２−２−２1）。

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

TRON 電脳住宅１９８８年に民間企業１６社の企業連合体による、コンピュータの能力をふんだんに利用した電脳パイロット住宅の実験プロジェクトを起こした。その TRON 電脳住宅は１８８９年末に東京・六本木に完成した。広さ３３０平方メートルで扉、天井、壁などあらゆる要素や設備にコンピュータが組み込まれ、未来の生活環境を、当時の技術でできる限り再現しようとした（Figure：２−２−２２）。３年間をかけて実際に人がすむ試験居住を含めたさまざまな実験を行い、各種データを取り、強調、妥協動作の研究を行った。実験後は取り壊されたが、 TRON 電脳住宅は直接施工費だけでも１０億円かかっている。電脳住宅の多数の窓は、コンピュータで制御され、自動的に開閉されるものだった。自然空調にまかせ気持ちいい風が吹いていれば、それにあわせて風通しをよくし、外気の条件が悪くなれば閉まり、空調システムに引き継ぐといった判断を自動的に行うといった判断を自動的 Figure：２−２−２２ TRON 電脳住宅の内部

に行うようなコンピュータの協調動作の実験を行った（Figure：２− ２−２３）。他にも検討した協調動作の例として、警報システムの情報を照明システムに伝えて自動点灯／消灯したり、日照のデータも照明システムだけでなく空調システムにも送るというものがあった。あるいは音楽がピアニッシモにさしかかると、空調システムが一時的に静音運転になる、また電話を取るとその電話機の近くの音響機器はボリュームを絞るなど、３年間をかけて１１組５５人の試験居住を含めた、さまざまな実験研究が行われた。住宅全体で主要なサブシステムでおよそ４００、細かいものまで含

Figure：２−２−２３ TRON 電脳住宅の窓

めれば１０００個くらいのコンピュータが組み込まれていた。当時はコンピュータの性能が低かったので、ワークステーションクラスのコンピュータが用いられ、ネットワーク技術も未発達だったため、屋根裏には大量のケーブルが引かれているという状態だった。しかしコンピュータを徹底的に隠し、その存在を感じさせない、デモンストレーションではない実用的な住宅だった。

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

TRON 電脳ビル TRON 電脳ビルプロジェクトは、TRON 電脳住宅と同時期の１９８７年ごろから研究が始まり、１９８９年には企業も参加する研究会が作られたが、結局完成することはなかった（Figure：２−２−２４）。 TRON 電脳ビルは、コンピュータを使わない人々にとっても、コンピュータを積極的に使う人にとっても、ビル内のすべての人々が気持ち良く過ごせるような機能、空間デザインを提供することが基本ポリシーに、「空間が個人に動的に適応する」「どの仕事空間も自分の仕事になる」といった方針で進められ、多様な空間を自分の思ったような環境にできるように考えられていた（Figure：２−２−２５）。つまり空気、光、音を、自分に合ったものにきめ細かく調整を行うことができるようにしてあるということだ。適応型空調・照明により、空調や照明は大部屋でも場所ごとにきめ細かく、そこにいる人が快適になるよう制御できるよう考えられた。人間の所在をビルが検知し、どこにいても連絡できたり、どの場所にいてもその人の好みの環境を作り出す、現在の非接触 IC カードに相当する「スーパー ID システム」が考えられた。 Figure：２−２−２４ TRON 電脳ビル

また「物流拡散」という物の格納・管理、スペースの有効利用を目指したコンセプトが打ち出された。さらに、「機械とのコミュニケーションの統一」をうたい、TRON で規格したユーザインターフェースで館内を統一し、利用者が惑わないようになっていた。

Figure：２−２−２５ TRON 電脳ビル内部

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

デジタルミュージアムデジタルミュージアムは東京大学総合研究博物館で１９９６年より２００２年まで進められた、コンピュータ技術、デジタル技術を徹底的に博物館に適用した、未来の博物館の研究プロジェクトである。デジタルミュージアムには、TRON プロジェクトの成果が多数利用されている。柱としては、収蔵物の持つ多様なデータをデジタルデータ化し、相互関連を引き出すことのできるデータベースにするデジタル・アーカイブ。またこれをネットワークを通じて公開するバーチャル・ミュージアム。そして実際の博物館の展示（リアル・ミュージアム）にコンピュータ技術を適用し、リアルとバーチャルを融合させ互いに補完・強化することにより利用者の理解を支援している。いわば、博物館展示にユビキタス・コンピューティングの考えを適用したものでもある。従来の展示では「物」の資料に「物」のパネルで解説が付けられ、利用者はそれを読み取ることしかできなかった。さらに詳しい情報や不明点の解説は、運良く専門家がそばにいて聞くことでもできなければ分からないままであった。デジタルミュージアムでは実物資料から利用者の望む情報をどんどん引き出していくことができるし、逆にその情報から関連する別の実物資料に誘導される。２００２年初頭には東京大学本郷キャンパスにおいて「デジタルミュージアムⅢ」が開催された。これは１９９７年の「デジタルミュージアム∼電脳博物館博物館の未来∼」、２０００年の「デジタルミュージアム２０００」に続き、デジタルテクノロジーが博物館をどう変えるのかを主眼とした展示会の３回目にあたる。初回の「デジタルミュージアム」では、来館者に博物館用携帯端末ー PDMA[Personalized Digital Museum Assistant] を受付で貸し出し、持 Figure：２−２−２６

ち歩きながら見学する試みを行った。来館者は最初に各自の属性情報

PDMA

を打ち込めば、あとは展示物に PDMA を近づけると、個人に合わせたレベルや言語でテキストを PDMA の画面に表示する。視聴覚障害者向けには音声を読み上げもできる。展示物と博物館用携帯端末の間は赤外線通信が利用された。

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

一方「デジタルミュージアムⅢ」では、非接触型スマートカードである「博物館カード」を展示全般に全面的に採用し、来館者は博物館カードを持ち歩くだけで、過区展示で個人の趣味に合った情報提供を受けたり、興味のあった展示を簡単にカードに記録などができるようになっていた（Figure：２−２−２７）。このカードはセキュリティ確保のために、「どこでもコンピュータ」社会のセキュリティ基盤のためのアーキテクチャである eTRON 技術が使用された。博物館カードにより、博物館が一人一人の好みに変身する、パーソナライズド・ミュージアムである。パンフレットを購入すると博物館カードが一枚同封されており、設定端末に博物館カードを置いて、利用者が自分の好みや特性を入力すると、博物館の展示がその通りに変わる。 Figure：２−２−２７博物館カード

説明端末にカードを置くと、各人の特性に従った説明を表示してくれる（Figure：２−２−２８）。また「お気に入り」を選ぶと、その展示の内容をカードに記録することができ、案内端末に博物館カードを置くと、各人の好みに従って、どの展示を見ると良いかお勧めを表示してくれる。さらに、どこの展示をまだ見ていないか表示してくれるので、再度来た時にも便利である。もちろん、博物館カードは持ち帰ることができるようになっており、来館の際に博物館カードに記録された展示内容は、家に帰ってから、インターネットで博物館にアクセスするとマイホームページとして見ることができるようにされた。これはカード一枚ごとに設定された内容が博物館サーバに記録されていたからである。

Figure：２−２−２８カード読み取り用端末

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「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

２ー３携帯電話

本調査に先立ち、携帯電話の契約数と携帯電話の歴史について調査した。

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

（１）携帯電話の普及

携帯電話契約数日本で携帯電話サービスは、今から２０年前の１９７９年（昭和５４年）に当時国営であった電電公社によって開始された。移動体通信機器ということでは、１９６８年（昭和４３年）にポケットベルサービスが開始されていたが、双方向通信が可能な機器は携帯電話が初めてのメディアであった。今でこそ、電気店などで手軽に携帯電話機が買えるようになったが、１９９４年４月に自由化されるまでは携帯電話機はレンタル制度で、前年の１９９３年１０月以前は１０万円という高い保証金が必要であった。携帯電話の自由化以降、契約数は驚異的に伸びている。固定式一般電話の場合、１世帯につき１台、近年の情報機器の発達によって、FAX やインターネットにもう１回線使用するということを考慮したとしても、多くても２台というのが一般的である。しかし携帯電話は、１世帯に１台というわけではなく、各個人が所有するものなので、携帯電話がある程度普及した今でも契約数は増加し続けている（Figure：２ −３−１）。

携帯電話契約数（千台） 90000 80000 70000 60000 50000 40000 30000 20000 10000 0

契約数

'96.01 '98.01 '00.01 '02.01 '03.09 1996年1月 1998年1月 Figure：２−３−１携帯電話契約数

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「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

携帯電話の歴史 1970 年

1986 年

大阪万博へ携帯電話試験機出展

1986.6 ・100 形 ( 改良形電話機 ) 販売開始

1979 年

1986.7

1979.12

・200 形 (JMPS) 売切開始

東京地区アナログ大都市方式サービス開始【セルラー方式自動車電話サービス開始】

1986.8 ・自動車電話用 FAX 販売開始 1986.9

1980 年

電話番号「040」追加

1980.11

1986.10

大阪地区自動車電話サービス開始

・300 形 (SMPS) 販売開始

ダイヤルロックサービス開始 1987 年 1981 年 1981.8 日曜・祝日割引の開始

1987.4 ハンディタイプの携帯電話 II 形販売開始【携帯電話サービス】・携帯電話 TZ-802 型

1982 年

120mm 42mm 180mm

1982.1

質量約 900g

名古屋地区自動車電話サービス開始

充電時間約 10 時間連続通話時間約 60 分

1984 年

連続待受時間約 6 時間

1984.3 アナログ中小都市方式 ( 全国広域サービス ) 開始

1988 年

1984.10

1988.5

硬貨投入式自動車電話機販売開始

アナログ NTT 大容量方式 (HICAP) サービス開始

国際通話サービス開始

( 東京 23 区 )

国際ダイヤルオペレーター開始

秘話サービスの開始 101 型、201 型大容量移動機の販売 ( 東京 23 区 )

1985 年

・新形ショルダーホン販売開始

1985.4

・自動車電話 (101 型 )

電電公社民営化、NTT に

・ショルダーホン (101 型 )

1985.9

1988.11

NTT、肩掛けタイプのショルダーホン発売開始

・202 型販売開始

【ショルダーホン導入】

1988.12

・ショルダーフォン (100 型 )

携帯電話から国際通話サービス開始 ( 個別契約 ) 〔日本移動通信 (IDO) サービス開始〕( 東京 23 区 ) 大阪地区アナログ大容量方式サービス開始

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

1989 年

1993 年

1989.2

1993.3

アナログ大容量方式携帯電話販売開始

首都圏で 800MHz PDC デジタルサービス開始

自動車電話の転送でんわサービス開始

【デジタル方式サービス開始】

・携帯電話 TZ-803 型

( 首都圏：東京を中心とした 30km のエリア )

・自動車電話 (203 型 )

留守番電話サービス開始

・ショルダーホン (203 型 )

・デジタル・ムーバＮ発売 (TZ-820B)

1989.3

・デジタル・カーホン発売

・走行中充電型アナログ大容量ショルダーホン

・デジタル・ショルダーホン発売

販売開始

1993.4

1989.3

・ムーバＮ発売 (TZ-804 後期型 )

東海地区大容量方式サービス開始

1993.7 NTT ドコモ、全国の地域９社に分社

1990 年 1990.5 101 型 ( カラー電話機 ) 及び 102 型 ( 前面ダイヤル電話機 ) の売切開始

1994 年 1994.4 「お買上げ制度」の開始

1990.7

お買上げ専用ムーバ（ムーバ II）販売開始

携帯・自動車電話のキャッチホンサービス開始

・ムーバＮ ll 発売 (TZ-805 前期型 ) デジタル 1.5GHz PDC サービス開始

1991 年

お買い上げ方式

1991.4

・デジタル・ムーバ 1.5G Ｎ発売

超小型携帯電話「ムーバ」発売開始

ドンドンコールサービス開始

【ムーバサービス開始】

ドコモ関西・東海、800MHz PDC サービス開始

・ムーバＮ発売 (TZ-804 前期型 )

1994.5 ドニーチョサービス開始 ( アナログ方式 )

1992 年

1994.9

1992.3

ドコモ中国、800MHz PDC サービス開始

度数表示サービス開始

1994.10

1992.5

ドコモ関西・東海、1.5GHz PDC サービス開始

ムーバ秘話サービス開始

ドコモ北海道・東北・九州、800MHz PDC サー

1992.7

ビス開始

NTT ドコモ、NTT から分社

1994.11

NTT 移動通信網 ( 株 ) 営業開始

・アナログ方式レンタル専用ムーバ Pv2 発売クイックナンバーサービス開始グループレートサービス開始 1994.12 ドニーチョサービス開始 ( デジタル方式 )

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

1995 年

1997 年

1995.1

1997.1

ドコモ北陸・四国、800MHz PDC サービス開

・デジタル・ムーバ N152 HYPER 発売

始

・デジタル・ムーバ P301 HYPER 発売 DoPa 対

1995.4

応

アクセスナンバーサービス開始

1997.2

ダイレクトナンバーサービス開始

データレートサービス開始 ( デジタル 1.5GHz)

デジタル・ムーバ HYPER の発売開始

1997.3

【デジタル・9600bps 高速データ通信サービス】

DoPa( ドゥーパ ) サービス開始

・デジタル・ムーバＮ ll HYPER 発売 (TZ-822B)

800MHz PDC・28.8Kbps パケット通信サービス

・ムーバＮ ll 発売 (TZ-805 後期型 )

( 企業 LAN 接続のみ )

1995.5

1997.4

三者通話サービス開始

電話番号に (020) 追加

1995.7

PHS 32K データ通信サービス開始

関東、北海道で PHS サービス開始

PHS PIAS ネットサービス開始 (InfoSphere)

1995.8

PHS きゃらメールサービス開始

・デジタル・ムーバＮ lll HYPER 発売 (TZ-831)

・Libretto モバイルパック販売開始

1995.12

・サテライト・ポータブルホンＤ衛星携帯電話機

デジタル・ムーバ 101 HYPER シリーズ販売開

発売

始

・デジタル・ムーバ N203 HYPER 発売

ハーフレート機

1997.5

・デジタル・ムーバ N101 HYPER 発売

フリーナンバーサービス開始 10 円メールサービス開始

1996 年

1997.6

1996.1

伝言ボックスサービス開始

電話番号に「080」「090」追加

ショートメールサービス開始

1996.3

・モバイルＺ販売開始

【衛星移動通信サービス開始】

・デジタル・ムーバ N153 HYPER 発売

1996.4

1997.8

・デジタル・ムーバ N151 HYPER 発売

D( ドライブ ) モードサービス開始

・デジタル・ムーバ N102 HYPER 発売

データ系直収サービス開始

・デジタル・ムーバ N103 HYPER 発売

DoPa インターネットサービス開始

1996.9

・Mobile Gear for DoCoMo 販売開始

電話番号に (010) 追加、(040)(090) 廃止

1997.11

1996.10

電話番号に (040) 追加

PHS との接続開始

・デジタル・ムーバ P205 HYPER 発売

・デジタル・ムーバ N201 HYPER 発売

重さ約 79g、体積約 78cc で当時世界最小・最軽

1996.12

量

・デジタル・ムーバ N202 HYPER 発売 .

1997.12

・デジタル・カーホン DoCoMo by

・コニーちゃんのポケットボード発売

NIPPONDENSO ND801 発売 .

アナログ方式新規受付終了 (NTT 大容量方式 )

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

1998 年

1999.3

1998.1

アナログ方式サービス終了

・デジタル・ムーバ N206 HYPER 発売

・デジタル・ムーバ N501i HYPER 発売

1998.2

1999.4

・ピーターパン販売開始

PHS 64K 本格サービス開始

・INTERTop for DoCoMo 販売開始

・PHS 内蔵携帯電話ドッチーモ SH811 発売

1998.3

・ポケットボードピュア ( ピュアブルー ) 販売開

モバイルＱサービス開始

始

漢字ショートメールサービス開始

・デジタル・ムーバ P601ev 発売ハイグレード

・デジタル・ムーバ N301 HYPER 発売 DoPa

モデル

対応

1999.5

・デジタル・カーホン E401 HYPER 発売

ぷりコールサービス開始

DoCoMo アプリケーションカード対応

・デジタル・ムーバ N601ps HYPER 発売

1998.4

1999.6

FAX ばんサービス開始

・Doccimo N811 発売

VALUE-MAIL 販売開始

1999.7

・デジタル・ムーバ N206s HYPER 発売

おはなしプラス BIG サービス開始

・モバイルＦ発売 800MHz デジタル

いちねん割引サービス開始

1998.8

ビジネス割引サービス開始

・デジタル・ムーバ N301 HYPER 発売 DoPa

1999.10

対応 .

PHS 64K エリア拡大 ( 東京 23 区・横浜市・川崎

1998.9

市全域 )

おはなしプラス M・L サービス開始

・デジタル・ムーバ P601es 発売

セレクフォンサービス開始

（愛称：らくらくホン）

NTT ドコモの国際電話サービス「WORLD

1999.11

CALL」開始

最新の音声符号化技術ハイパートークを採用し

1998.10

208 シリーズから対応

・デジタル・ムーバ N302 HYPER 発売

【ハイパートーク開始】

1998.11

・デジタル・ムーバ N208 HYPER 発売

・デジタル・ムーバ N207 HYPER 発売

・デジタル・ムーバ N208s HYPER 発売

・DoCoMo by SHARP SH601em 発売 E-MAIL

・パケット無線機内蔵メール端末メッセージウェ

機能

アエクシーレ発売

1998.12

1999.12

NTT パーソナルグループから PHS 事業を引き

・デジタル・ムーバ F502i HYPER 発売日本初カ

継ぐ

ラー液晶端末・DoCoMo by Sony SO601ps 発売ぷりコール対

1999 年

応携帯電話

1999.1

番号通知お願いサービス開始

携帯・PHS の番号が、10 桁から 11 桁に変更

ｉモード契約数 300 万台突破

1999.2

ドニーチョ新規受付の終了

【ｉモードサービス開始】・デジタル・ムーバ N207s HYPER 発売・CASSIOPEIA for DoCoMo 発売迷惑電話ストップサービス開始

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

2000 年

2001 年

2000.1

2001.1

どこ Navi サービス開始

・ぷりコール対応デジタル・ムーバ P651ps 発売

2000.2

Java 技術をベースにしたｉアプリの提供開始

料金自動案内サービス開始

【ｉアプリ開始】

・デジタルカメラ搭載のメール端末キャメッセ

2001.2

プチ発売

・メールチャット端末メッセージウェアエクシー

・デジタル・ムーバ N502i HYPER 発売

レ II 発売

・Doccimo( ドッチーモ ) N831 発売

2001.3

2000.3

・デジタル・ムーバ N503i HYPER 発売

ｉモード契約数 500 万台突破

2001.4

・デジタル・ムーバ P502i HYPER 発売初のカー

・デジタル・ムーバ N210i HYPER 発売

ナビ対応

2001.7

・デジタル・ムーバ D601ps 発売ぷりコール

エリア関連コンテンツを簡単に検索できるｉエリ

対応携帯電話

アを提供開始

・サテライトホン DoPa N21 発売衛星パケッ

2001.8

ト通信サービス対応端末

携帯情報端末と非接触 IC カードを利用したモバ

2000.4

イル e- コマースのフィールド実験を開始

・パルディオ 623N 発売

・デジタル・ムーバ N503iS HYPER 発売

2000.6

2001.9

・デジタル・ムーバ F502it HYPER 発売Ｆの

・ムーバ F671i 発売

カーナビ対応 502

（愛称：らくらくホン II）

・Super Doccimo SH821i 発

売初

の

superDoccimo

・PHS ブラウザホンパルディオ 641P 発売 2001.10

・デジタル・ムーバ N209i HYPER 発売

【FOMA サービスを提供開始】

2000.7

・スタンダードタイプ FOMA N2001 発売

・デジタル・ムーバ N158 HYPER 発売

・ビジュアルタイプ FOMA P2101V 発売

・Super Doccimo N821i 発売

・データタイプ FOMA P2401 発売

2000.9

・FOMA Mobile Card N2 発売

・デジタル・ムーバ N502it HYPER 発売

2001.11

2000.12

FOMA の動画クリッピングサービスｉモーショ

・DoCoMo by Sony SO502iWM 発売メモリー

ン開始

スティック対応

・スタンダードタイプ FOMA N2002 発売 2001.12 ・Bluetooth Ver1.1 搭載 PHS パルディオ 633S 発売・ムーバ N211i 発売

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

2002 年

2003 年

2002.2

2003.1

・ブラウザホンパルディオ 642S 発売

ｉショットサービス対応携帯電話機が全国で 500

ｉモードユーザの位置情報取得機能オープンｉ

万台突破

エリアの仕様公開

・スタンダードタイプ FOMA N2051 発売カメラ

2002.3

搭載

・ビジュアルタイプ FOMA D2101V 発売

2003.2

2002.4

FOMA サービスエリア拡大

・ルータ機能内蔵 FOMA 端末 FOMA F2611 発

関東甲信越で人口カバー率が約 97％

売

全国での人口カバー率が約 89％

2002.5

2003.3

ｉモード及び DoPa(9600bps・デュアルサービ

・ムービータイプ FOMA P2102V 発売

ス ) におけるパケット通信の高速化

腕時計型 PHS リストモ開発

パケット通信速度を下りのみ最大 28.8kbps に

2003.4

高速化

PHS 定額制サービス @FreeD（アットフリード）

・ムーバ N504i 発売

提供開始

2002.6

・ムーバ N211iS 発売

カメラ付き携帯電話で静止画を送信できるｉ

・ムーバ N251iS 発売カメラ搭載

ショットサービス開始

2003.5

・ムーバ SH251i 発売ｉショット対応

腕時計型 PHS リストモを専用サイトで発売

・スタンダードタイプ FOMA P2002 発売

i ショットサービスの機能を拡充→画像表示拡大

・ブラウザホンパルディオ 641P-II 発売

DoCommerce サービスの開始

2002.7

2003.6

FOMA 端末と 800MHz デジタル方式対応端末

・FOMA N2701 発売カメラ搭載

対応のデュアルネットワークサービスの提供開

FOMA 国際ローミングサービス WORLD WING

始

の提供を開始

公衆無線 LAN サービス Mzone を提供開始

FOMA によるクライアント認証サービス

・M-stage visual 対応新機種 PHS ビジュアルホ

FirstPass を提供開始

ン Lookwalk P751v 発売

2003.7

・テレビ電話対応 PDA 一体型端末 FOMA

・ムーバ N505i 発売カメラ搭載

SH2101V 発売

・FOMA N2102V 発売カメラ搭載

2002.8

2003.8

・ムーバ R692i GEOFREE II 発売

メロディコールサービスを開始

耐水機能を搭載したｉモード対応携帯電話機

2003.9

2002.9

成田空港にお客様窓口を新設

・DLP サービス対応端末 Posiseek R 発売

FOMA 用小型基地局を開発

・ビジュアルタイプ FOMA T2101V 発売

全国での FOMA 人口カバー率が約 96%

2002.10

2003.10

・ムーバ N251i 発売

・ムーバ N252i 発売カメラ搭載

2002.11

FOMA 契約数が全国で 100 万契約突破

・ムーバ N504iS 発売カメラ搭載

遠隔ダウンロードによるソフトウェア更新システ

2002.12

ムの運用開始

J-phone が W-CDMA 方式の第 3 世代携帯電話

ソニーと NTT ドコモ FeliCa 事業に関する合弁会

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早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文研究背景

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

２ー４広告看板

本調査に先だち、屋外広告看板についての条例と利用価値似ついて調査した。

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「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

（１）東京都屋外広告物条例

禁止区域東京都屋外広告物条例に基づき禁止区域が指定されている。

●第１種・第２種低層住居専用区域、第１種・第２種中高層住居専用区域、緑地保全地区、美観地区、風致地区 ●保安林地区、自然公園の特別区域 ●国、または公共団体が管理する公園、緑地、運動場、動物園、植物園、河川、堤防敷地、橋台敷地 ●古墳、墓地、火葬場、葬儀場、社寺、仏堂、教会の境域 ●官公署、学校、図書館、美術館、病院、公会堂の建造物とその敷地 ●道路、鉄道などの路線用地とこれらに接続する地域で、知事の定める範囲内にある地域 ●その他、知事が指定する地域（東京国際空港用地、新宿副都心地区）禁止適用の除外東京都屋外広告物条例第５条、第８∼９条により、禁止区域内でも規定の適用されない広告物がある。

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「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

許可基準広告塔・広告板 ■土地に直接設置するもの広告物の上端は地上 10 ｍ以下であること。ただし商業地域内に設置する。自家用広告で自分の氏名、名称、店名、商標を表示する場合は 13 ｍ以下。道路上空に突出するものは、道路境界線からの出幅を 1 ｍ以下とする。広告物の下端は、歩道上では地上 3.5 ｍ以上（道路境界線から出幅が 0.5 ｍ以下の場合は 2.5 ｍ以上）、歩車道の区別のない道路上では 4.5 ｍ以上であること。 ■建築物の屋上を利用するもの木造建築物に設置するものの場合、高さは地盤面から 10 ｍ以下であること。鉄筋コンクリート造、鉄骨造の建築物の屋上に設置する場合、高さは地盤面から設置するまでの高さの 2/3 以下で、地面から広告物の上端までの高さは第１種、第２種準住居地域内では 33 ｍ以下、それ以外の地域では 52 ｍ以下であること（地盤面から広告物の上端が 10 メートル以下のものは除く）。建築物の直接垂直面から突出して設置しないこと。建築物の壁面を利用するもの地盤面から広告物の上端までの高さが、第１種、第２種準住居地域内では 33 ｍ以下、それ以外の地域では 52 ｍ以下であること。壁面の外郭線から突出して表示しないこと。窓、開口部をふさいで表示しないこと。ただし広告幕は除く。表示面積の合計は当該壁面面積の 3/10 以下であること。広告物一面の表示面積は、商業地域では 100 ｍ 2 以下、商業地域では 50 ｍ以下であること。広告幕、表示期間が７日以内のものはこの規制を除外される。建築物の一壁面に内容が同じ広告物を表示する場合、広告物の間隔が 5 ｍ以上であること。建築物から突出する形式のもの地盤面から広告物の上端までの高さが、第１種、第２種準住居地域内では 33 ｍ以下、それ以外の地域では 52 ｍ以下であること。道路境界線からの出幅は 1 ｍ以下で、当該建築物からの出幅が 1.5 ｍ以下であること。広告物の下端は歩道上では地上 3.5 ｍ以上（道路境界線から出幅が 0.5 ｍ以下の場合は 2.5 ｍ以上）、歩車道の区別のない道路上では 4.5 ｍ以上であること。広告物の上端が当該広告物を表示する壁面の上端を越えないこと。広告物などの構造体が鉄板などで被覆して露出していないこと。

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（２）屋外広告今晩の価値

屋外広告屁の関心度屋外広告関心度は３０％でラジオ広告を上回る（Figure：２−４−１）。各種広告媒体への関心度

テレビ広告

新聞広告

雑誌広告

交通広告

屋外広告

ラジオ広告

4 0

13 20

（％）関心がある

どちらかといえば関心がある Figure：２−４−１各種広告媒体への関心度

屋外広告への関心度屋外広告は３０代の関心が高い（Figure：２−４−２）。屋外広告への関心度（性・年齢別）全体

男性２０～２９歳

男性３０～３９歳

男性４０～４９歳

男性５０～６４歳

女性２０～２９歳

女性３０～３９歳

女性４０～４９歳

女性５０～６４歳

0 10 20 30 40 「関心がある」、「どちらかと言えば関心がある」をごうけいしたもの

Figure：２−４−１屋外広告への関心度

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「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

広告の印象無意識に接している広告看板にも「興味があるもの」や、「必要なとき」は意識的に注目され、印象にも残る（Figure：２−４−３）。

屋外広告の印象 33

無意識のうちに見聞きしている

いろいろな種類・タイプの広告がある

印象に残る

いつでも見ることができる

楽しめる広告が多い

（％） Figure：２−４−３屋外広告の印象

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屋外広告への接触シーン屋外広告は、生活の様々なシーンでよく見られており、特に外出時の歩行中は８割以上の人が注目している（Figure：２−４−４）。屋外広告への接触シーン 34

通勤・通学・買い物時などの車窓から

出張・旅行の列車の車窓から

クルマが渋滞で動けないとき

クルマが交差点で信号待ちしているとき

クルマの助手席・客席に乗っているとき

出張や旅行先でクルマを利用して居るとき

自分でクルマを運転しているとき

クルマで高速道路を走っているとき

普段通勤・通学・買い物で歩いているとき

自分の近所で散歩しているとき

出張や旅行先の街を歩いているとき

出張や旅行で駅や港、空港に降りたったとき

空港およびその周辺

出先で急に必要なものができて、お店を探すとき

外出先で食事をしようとしてお店を探すとき

自分の所在地を確認するとき

人と待ち合わせをしている間

地下鉄・地下街から地上に出て来たとき

10 よく見る

20 時々みる

Åì

Figure：２−４−４屋外広告への接触シーン

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屋外広告の SSL 効果屋外広告看板における効果性はマス媒体とは異なる独自の特徴がある。（Figure：２ー４ー５）１．スケール効果 [Scale] 屋外広告は他の広告媒体に比べて物理的に大きいため、スケールによる強いインパクトを与えている。２．サブリミナル効果 [Subliminal] 掲出期間が長く、かつ通勤・通学などにより、その屋外広告に定期的に接触する機会が多いため、無意識のうちに記憶されている。潜在意識への刷り込み効果（サブリミナル効果）である。３．ランドマーク効果 [Landmark] 道路案内のサインに役立てられたり、都市景観を構成する重要な要素である特性は屋外広告の独自性である。

●屋外広告は大きいものが多く、存在感を感じさせる(47%)

Ｓｃａｌｅスケール効果 ↓ インパクト・イメージ醸成

S スケールによるインパクト

●屋外広告は繰り返し見ているので記憶に残りやすい(53%) ●無意識のうちに見聞きしている(33%)

Ｓｕｂｌｉｍｉｎａｌ反復浸透効果（サブリミナル） ↓ 情報浸透・イメージ定着

●屋外広告を目印にして、お店やビルの場所を探す(56%) ●なんとなく都会らしさを感じさせる(45%)

S 長期出稿によるサブリミナル効果

L Ｌａｎｄｍａｒｋランドマーク効果 ↓ 誘導・購買行動

直接的情報提供・行動喚起

Figure：２−４−５屋外広告の SSL 効果

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調査方法 Method

Three

３早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文調査方法

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３ー１調査場所

（１）歩行コース

本研究では JR 新宿駅東口、新宿ステーションスクエアに歩行コースを設定した。

Figure：３−１−１歩行コース

（２）サンプル広告看板（１）で設定した歩行コースにおいて視認可能な広告看板３４３件を調査対象とした。

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３ー２広告看板の調査項目

サンプルとして用いる広告看板の調査項目と、基準について以下に示す。

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（１）設置場所

ビル頂上設置ビルの頂上に設置されている広告看板。高い位置にあり、遠くからでも視認出来るサイン的な役割も持つため、街中で見かける他の広告看板に比べて巨大なものであることが多い。また簡単に取り替えることが出来ないので、大企業の企業名や定番の商品についての広告といった遷り変わりの激しくない内容の看板であることが多い。（Figure：３−２−１）。

Figure：３−２−１ビル頂上設置

ビル壁面設置ビルの壁面に設置された看板。多くのテナントが入ったビルの場合はそのテナント自体の名前についての広告看板であることが多い。しかし、ビルのテナントが少数の場合は、そのテナントに関する情報の補足など、補助的な役割を果たすこともある（Figure：３−２−２）。

Figure：３−２−２ビル壁面設置

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ビル壁面垂れ幕ビル壁面に垂れ幕として掲げられている看板。設置されている場合に比べ取り替えが容易なため、商業用ビルのセールについての告知といった、移り変わる短期的な内容の広告看板であることが多い（Figure：３−２−３）。

Figure：３−２−３ビル壁面垂れ幕

ビル横設置ビルの横に突き出して設置された看板。多くのテナントが入ったビルにおいて、そのテナントの名前を示した広告看板として小規模なサイズで複数設置されることが多い。角度・大きさなど、視認性があまり良くないので、面した歩行通路を歩く歩行者、ビルの訪問者にテナントの存在を意識させる目的である性格が強い（Figure：３−２−４）。

Figure：３−２−４ビル横設置

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窓看板ビルの窓部分に表示されている広告看板。ビルに入っているテナントが既存の窓を利用し、広告看板としているため、ほとんどがそのテナント名である。ビル横看板と併用し、同じ内容を重複させることでサブリミナル効果を高め、広告の効果を高めようとしているものが多い。（Figure：３−２−５）

Figure：３− 2 −５窓看板

ショーウインドウビルの窓部分に商品を展示したスペース。商品を陳列することで広告効果を高めている。定期的に移り変わるようなファッション関係のテナントに多く見られる。歩行者の目を引くようにレイアウトなど工夫がされている。（Figure：３−２−６）

Figure：３−２−６ショーウインドウ

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「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

ビル一階部分ビルの一階部分に設置されている広告看板。様々な内容のものがあるが、基本的テナントのエントランスにおいて、そのテナント名についての広告看板であることが多い。面した歩行通路の歩行者の視線から一番見やすい。広い範囲に広告効果を持たない。（Figure：３−２−７）。

Figure：３−２−７ビル一階部分

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（２）照明方法ネオンネオン管による照明方法。（Figure：３−２−８）

Figure：３−２−８ネオン

内照式プラスチックの広告看板の中に光源を設置し、その透過光を使用する照明方法。（Figure：３−２−９）

Figure：３−２−９内照式

スポット外付けのスポットライトから広告看板を照射する照明方法。（Figure：３−２−１０）

Figure：３−２−１０スポット

なし照明なし。

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（３）主要使用色

広告看板において主に使用されている色について、以下のように分類した。・白

・青

・赤

・黄

・緑

・黒

・シルバー

・茶

・水色

・紫

・ピンク

・オレンジ

・ベージュ

・ボルドー

・グレー

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（４）高さ

広告看板の歩行コースからの見かけの高さを３段階で分類し、調査した。（Figure：３−２−１１） A High：高い Figure：３− 2 −１１

高さ

Middle：中間 C Low:：低い

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（５）大きさ

広告看板の歩行コースからの見かけの大きさを３段階で分類し、調査した。（Figure：３−２−１2）

A Big：大きい B Figure：３−２−１２

Middle：中間

大きさ

C Small：小さい

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「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

（６）距離

広告看板の設置されている建築物と歩行 k ーストの距離を３段階で分類し、調査した。（Figure：３−２−１３） A Near：近い Figure：３− 2 −１３

距離

Middle：中間 C Far：遠い

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「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

３ー３アンケートによる認識調査方法

歩行実験後、被験者に歩行コースから視認可能な全広告看板３４３件に関する認識状況について、アンケート調査を実施した。

３．覚えていない

２．見たことがある

１．よく覚えている

001.MYCITY ロゴ

アンケート用紙には各広告看板の名称、写真が提示されており、その隣に広告看板に関する認識を

１．よく覚えている

２．見たことがある

Figure：３− 3 −１

３．覚えていない

アンケート記入フォーム

の３段階のうち、該当するもの１つにチェックをつける形式とった（Figure：３− 3 −１）。

歩行実験は２００３年１０月１７日、１８日、２４日、２５日、２６日、２７日の６日間実施し、携帯電話使用５０人、携帯電話非使用５０人、計１００人の広告看板認識状況についてサンプルを収集した。

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文調査方法

「歩行中の携帯電話使用による広告看板認識に関する研究」

調査結果・分析 Result

Four

早稲田大学理工学部建築学科渡辺仁史研究室２００３年度卒業論文調査結果・分析